サステナビリティ

CONTENTS

サステナビリティに対する
考え方

ワークライフバランスの推進

アイレックスでは、多様な人財が活躍できる職場形成の一環として、社員のワークライフマネジメント支援に積極的に取り組んでおります。育児や介護と仕事を両立させるためには、本人の積極的な対応ももちろんですが、何より上司や職場の理解と支援が必要不可欠です。その他にも社員のライフステージに応じた両立支援のための各種制度を整備しており、どのような状況下にあっても、安心してキャリアを継続していけるような環境形成に努めています。

働き方

労働時間と年次有給休暇

社員が心身ともに健康に働けるよう、長時間労働の抑制や年次有給休暇の推進に取り組んでいます。
勤怠システムを活用し、月の残業時間を予測し社員本人と承認者に通知を行うことで、労働時間を意識した働き方を行っています。
36協定で定めている上限の45時間/月を超えて残業した場合には、スケジュールの見直しや体調面の確認を行うなど上司がサポートします。
また、毎週水曜日は「ノー残業デー」と定め社内ポータルサイトや職場にポスターを掲示し社員に周知をしています。

年次有給休暇については、入社年度に応じて最大20日の年次有給休暇を付与しており、社員に対して法定義務である年5日にとどまらない積極的な取得を促しています。
上司や同僚に気兼ねなく年次有給休暇を取得できるよう毎年4月に年間予定を立て、社員が心身のリフレッシュを図れるように取り組んでいます。
未消化分の年次有給休暇は、次年度に繰り越すことができますし、半日休暇の取得も可能です。その他にも、多様な働き方を支援するための特別の休暇として、プロジェクトの異動に伴う休暇なども整備しております。

▼平均残業時間

2017年度
17.6時間
2018年度
19.4時間
2019年度
18.8時間

▼平均有給休暇取得日数

2017年度
11.1日
2018年度
11.8日
2019年度
12.5日

▼有給休暇取得率

2017年度
69%
2018年度
73%
2019年度
74%

▼施策

「多様性のある働き方実現」「生産性の向上」を目指した働き方の推進 テレワーク勤務
業務効率化の推進 全社員にスマートフォンを配布(社内の情報共有、勤怠システム、電子会議室)
グループウェア、Web会議

出産・育児

法令及び社内規程に基づき、育児休業及び育児短時間勤務を実施しております。育児休業は子が2歳に達するまで利用することができ、時間外労働の制限、深夜業の制限など、育児と仕事の両立を念頭に制度設計されております。育児短時間勤務は小学校3年生までの子を養育する社員とその対象を広範にとっています。また、子の負傷・疾病の世話に際しては、年次有給休暇とは別途1年間につき5日間を限度として看護休暇を取得することが可能です。

出産に際しての母性健康管理については、妊娠中及び出産後1年以内の社員に適用があり、勤務時間内通院、時差出勤、休憩時間の延長や回数の増加、時短勤務など、母性の健康状態に応じて柔軟な働き方が選択できます。

▼仕事と育児を両立させるための制度

当社では、育児休暇取得率100%。近年では男性社員の取得実績もあります。

妊娠期
母子健康管理
  • 時差出勤
  • 休憩の措置
産前・産後休暇
  • 産前休暇(6週間)
    ※多胎児の場合14週間
  • 産後休暇(8週間)
育児期
休業制度
  • 育児休業
柔軟な勤務時間制度
  • 育児時間(30分×2回/日)
  • 育児短時間勤務の制度
  • 時間外労働の制限
  • 子の看護休暇
  • 深夜労働免除

介護

法令及び社内規定に基づき、介護休業及び介護短時間勤務を実施しております。介護休業においては、対象家族1名につき通算93日間の範囲内で休業日を付与するとともに、時間外労働の制限、深夜業の制限など、社員の厚生を確保する取り組みを実施しております。要介護状態にある家族の介護にあたっては、年次有給休暇とは別途1年間につき5日間を限度として介護休暇を取得することが可能です。

育児・介護休業からの復職を支援

働き方の多様性をお互いに認め合い支えあう職場環境の構築、ソーシャル・キャピタルの醸成を一助として、全社員に仕事と育児の両立サポートブックを配布しています。
また、キャリア相談室では育児・介護の不安を取り除き、仕事と家庭の両立課題の解決をサポートしています。